退職の引き止めで給料アップはできる？会社に引き止められる人の特徴

このような悩みや不安を抱えていませんか？

あなたが今の会社で給料が上がらず、退職を考えているのなら、引き止めのときに給料アップの交渉をしましょう。

あなたが会社から必要とされている場合、給料アップが実現できる可能性が高いですよ。

でも、退職の引き止めで給料をアップするときの条件や注意点があります。

「こんな話聞いていない！」

退職の引き止めで給料アップの交渉を安易に受け入れてしまうと後々トラブルになってしまうこともあります。

この記事では、給料アップした場合に考えられる注意点や会社に引き止められる人の特徴について解説していきます。

給料の少なさや上がりにくさは退職理由になっている

周りの人は、どのような理由で退職しているのか気になりませんか？

そこで、厚生労働省のアンケート結果から、職場の退職理由となる回答に的を絞り再集計してみました。

男性、女性それぞれの結果を見てみましょう！

男性の退職理由（正規）

「能力・実績が正当に評価されない」、「給与・報酬が少なかったから」という評価や収入面の退職理由がそれぞれ16%となり、退職理由の上位になっています。

また、「自分の希望する仕事ではなかった」、「労働時間が長かった・休暇が少なかったから」という労働環境に対する退職理由がそれぞれ14%と高くなっています。

参考：厚生労働省「第6回21世紀成年者縦断調査（国民の生活に関する継続調査）結果の概況」

女性の退職理由（正規）

「能力・実績が正当に評価されない」、「給与・報酬が少なかったから」という評価や収入面の退職理由がそれぞれ17%となり、退職理由の上位になっています。

また、「自分の希望する仕事ではなかった」、「労働時間が長かった・休暇が少なかったから」という労働環境に対する退職理由がそれぞれ13%と高くなっています。

参考：厚生労働省「第6回21世紀成年者縦断調査（国民の生活に関する継続調査）結果の概況」

男女ともに上位を占めたのは、「能力・実績が正当に評価されない」、「給与・報酬が少なかったから」、「自分の希望する仕事ではなかった」、「労働時間が長かった・休暇が少なかったから」という退職理由になります。

その他、「人間関係がうまくいかなかったから」、「通勤時間が長かったから」、「一時的・不安定な仕事だったから」、「事業又は会社の将来に不安を感じたから」という退職理由になりました。

給料の少なさが退職理由の上位を占めることから、退職の引き止めでも給料が上がらない可能性がありそうです。

働いている会社によっては、退職の引き止めで給料交渉するよりも転職した方がすぐに給料アップにつながるかもしれません。

退職を引き止められないなら必要とされていない証拠

退職を申し出て引き止められないなら、あなたは会社から必要とされていない可能性があります。

引き止めがあるかないか、引き止めの条件が良いか悪いかによってあなたの価値がわかります。

引き止められても何の条件もなければ、形式的な引き止めでしょう。

本当に辞めて欲しくない人なら、会社も相応の条件で引き止め交渉してきます。

引き止めがないなら、そのまま辞めていきましょう。

無理して働き続けていても給料は上がらないし、不満も溜まっていつか辞めることになりますよ。

あなたが必要とされているかどうかは「辞めようと思っています」と上司に相談したときの反応でわかります。

必要とされていないとわかったら、迷わず転職を考えましょう。

退職の引き止めで給料アップは可能だけど注意すること

退職の引き止めで給料アップすることは実際にあります。

しかし、一方的な給料アップはあまり見たことがなく、会社側から給料アップに見合った条件を提示されることが多いです。

あらかじめ注意しておいた方がいいことを見ていきましょう。

仕事量や仕事の難易度が上がることもある

会社も甘くないので、退職の引き止めであろうと給料をアップしたら給料に見合った仕事を要求してきます。

わかりやすく言うと、仕事量が増えたり仕事の難易度が上がるということです。

給料によって社員は等級分けされていることもあるので、給料アップ前の仕事量や仕事内容で給料アップということは社員を管理するうえで実現し難いのです。

給料アップしてしまうと上のグレードに上がってしまう場合もあるので、給料アップの交渉があったら、給料アップした際に仕事量や仕事内容がどう変わるのかを確認した方がいいです。

等級などで管理されていない会社でも確認はしておきましょう。
給料アップを理由に上司があなたをいいように利用してくるかもしれませんからね。

確認しないで給料アップを喜んでいたら、思ってもいない責任を背負わされてしまうかもしれませんよ。

給料アップしたら管理職を任されることもある

給料アップでも大幅アップを要求してしまうと管理職に昇格することもあります。

管理職にもつかないのに給料を大幅アップさせてしまうと、管理職より部下の方が給料が高くなるという不自然なことが起こってしまうからです。

会社の引き止めの交渉術として、管理職に昇格させることによりモチベーションを上げるというのもあると思います。

引き止めた人は管理職に昇格したことで仕事にやる気を出してくれることも多いです。
仕事にやりがいを持てば今後は退職を考えなくなるかもしれないという期待もあるかもしれません。

あなたに任せられるだけの能力があると判断されれば、管理職になることで給料アップをすることができます。

退職の引き止めのときに大幅な給料アップを希望するのなら、管理職をやることを条件にしてみてはいかがでしょうか。

ただし、管理職としての責任はあるので仕事は大変になります。

大幅な給料アップは期待できない

退職の引き止めだからと言って大幅な給料アップは期待することは難しいです。

大幅な給料アップを狙うなら、責任のあるポジションに就くことを条件にしなければなりません。

しかし、あなたにその能力がなかったから責任あるポジションには就けず満足のいく給料をもらえていなかったわけです。

可能性があるとすれば、人手不足でどうしても残ってほしいという場合は、大幅な給料アップ交渉ができるかもしれません。

なぜなら、新しい人を採用しようとしたら数百万円かかかることもあるので、それに比べたらあなたの希望額は安くなるからです。

あなたにとって有利な条件がない限り大幅な給料アップは難しいと思った方がいいでしょう。

経験上、引き止めで給料が上がった人は月に1万～3万円くらいでした。

今後の昇給はしにくくなる

退職の引き止めで給料アップすると今後の昇給がしにくくなる可能性があります。

一時的に引き止めるのが目的でアップさせた給料なので、今後はしっかり仕事で成果を出していかないと給料は上がっていきません。

引き止めで給料がアップした分、その給料に見合った成果を出さないといけないので、目標は高くなり、昇給の難易度は上がってしまいます。

今後の昇給のしにくさを考えたうえで、引き止めでいくら求めるのかを決めることは大事です。

昇給し難くなるのがわかっているなら退職の引き止めに応じないという判断もできますよね。

引き止めで残っても昇給しにくくなる可能性を頭に入れて引き止めの交渉をしましょう。

引き止めで給料アップしたことを同僚に話してはいけない

引き止めで給料アップしたことを同僚に話してしまうと、給料を理由に辞めたいと思っていた同僚が退職を理由に給料アップを会社にしてしまうことがあります。

あなたが給料アップしたのだから、自分だって給料アップしてもらいたいという気持ちからそのような行動に出てしまうのです。

会社としても引き止めたい人と引き止めなくてもよい人がいるので、誰にでも退職の引き止めで給料アップするわけではありません。

そのため、退職を理由に給料アップを狙った人が引き止めなくてもよい人に該当してしまった場合、そのまま退職してくださいということになり揉めてしまう原因になりかねません。

揉め事が発生すると給料が上がったあなたの居心地が悪くなるし、最悪の場合引き止めでアップした給料を次の査定で下げられるということも考えられなくもありません。

引き止めで給料がアップするというのは誰にでもしてあげられない特別なことなので同僚には黙っておきましょう。

会社に退職を引き止められる人の特徴とは？

リーダーシップがある人

リーダーシップがある人は人材として貴重なので会社は引き止めたくなります。

リーダーシップがある人の特徴は一部ですがこのような人です。

リーダーがいないと部下も育っていかないので会社の業績にも影響が出てきます。

リーダークラスの人材を育てようと思ったら長い年月かかりますし、育てていく過程で適性がないことがわかったり、適性があってもキャリアチェンジしてしまう人もいます。

そうなると会社を牽引するリーダーがいつまでも育たなくなり、組織が成り立たなくなってしまうので、既にリーダーシップがある人を手放したくないのです。

リーダーシップがある人は退職の引き止めで管理職に昇格する可能性が高いです。

スキルが高くて優秀な人

スキルが高くて優秀な人も会社から退職を引き止められます。

スキルが高いということは何か業務をさせたときに他の人の数倍は生産性が高いので貢献する売上が大きくなります。

売上に貢献できて事業を引っ張っていくようなスキルの高い優秀な人材はなかなか採用が難しいため、会社は引き止めてきます。

最近はどこの会社も採用に苦戦していますからね。

優秀なので上司の右腕として活躍している人もいるかもしれません。
上司も辞められてしまうと仕事が回らなくなるので絶対に手放したくないと思うのです。

優秀な社員なので既に良い給料はもらっていることが場合があるので、引き止めの条件が給料以外になるかもしれませんね。

営業力がある人

営業力がある人も会社から引き止められます。

営業力がある人と言うのは、毎月必ずノルマを大幅達成できる人のことです。
年間で考えても安定した売上と利益を会社に貢献することができています。

営業が仕事をとってこないと会社は経営していけません。

営業力がある人材を失うと会社の売上げにすぐにダメージが出てしまいます。

特にエース社員で営業力がある場合は、大幅な給料アップをしたり昇格させてでも、しつこいくらいに引き止めをしてくるでしょう。

会社から見て退職を引き止めたい人は、会社の売上げや利益に影響を与える人です。

内勤者のように直接売上を発生させない人よりも、売上を発生させることができる営業ができる人材を重宝します。

現時点で給料が低い人

給料が低くてそこそこ仕事ができる人は、会社から退職の引き止めがされやすいです。

会社が退職を引き止めたくない人は、給料が高いのに仕事がそんなにできない人です。

会社の都合になりますが、仕事ができる人材という理由で引き止めになるのですが、低い給料で残って働いてくれるなら儲けものと考えるのです。

たとえ引き止め条件として少し給料アップをしたとしても会社に大きなダメージはありません。

給料の低い人は若手社員である可能性が高いので今後の成長を考えると先行投資として考えても損はありませんからね。

給料が低いのに引き止めがなかったら、仕事ができない人として会社は考えている可能性がありますよ。もしくは特別期待していないという気持ちの表れかもしれません。

会社に退職したいと伝えたときに、自分に対する会社の評価がわかります。

新卒3年未満の若手社員

新卒入社した人が3年未満で辞めてしまうと、他の社員に悪い印象を与えてしまいます。

若手はまだ仕事ができないので、戦力として引き止めたいというよりは、社内への悪影響を考えた引き止めです。

若手一人が辞めだすと連鎖的に同期が辞めだす可能性を恐れているのです。

また、採用コストをかけて採用したのに戦力になる前に他社へ流れてしまってはもったいないという気持ちもあると思います。

最近の若手社員は正直なので、働き続けることが難しいと思う不満があれば早めに見切りをつけて辞めていきます。

口コミサイトなどに会社の悪い評価を書きこまれてしまうようなリスクもあります。

そのため、新卒3年未満の若手社員は引き止められやすいのです。

まとめ

退職の引き止めで給料アップができることや会社に引き止められる人の特徴について紹介しました。

引き止めで給料アップしても良いことばかりとは限らないので、給料アップによって会社が何を求めるのか確認をしましょう。後々辛いことになります。

条件が合わなければ無理して残らずに退職した方が良いですよ。