
40代半ば、転職10回の管理職。上場もベンチャーもブラックも経験してきました。失敗も学びも交えながら、キャリアや働き方に悩むあなたへ“現実的な解決策”を届けます。
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「社会人2年目になれば給料も上がるはず」と思っていたのに、
実際には「昇給なし」「手取りが減った」という人は少なくありません。
この記事では、
- なぜ2年目で給料が上がらないのか
- 平均昇給額や企業の実態
- 今からできる転職・キャリアアップの対策
を、データと実例をもとにわかりやすく解説します。
もし今、「このままで将来大丈夫かな…」と不安を感じているなら、
ミイダス市場価値診断してみるのもおすすめです。
社会人2年目で給料が上がらないのは普通?平均昇給額と実態
2年目の平均昇給額は「約3,000〜5,000円」が相場
社会人2年目の昇給額は、実は月3,000〜5,000円程度が一般的です。
厚生労働省の「令和5年賃金改定状況調査」によると、
2024年時点の平均昇給率は約3.2%。
新卒初任給が20万円前後のケースでは、
単純計算で月6,000円前後の昇給幅になります。
しかし、業種や企業規模によって差があり、
特に中小企業では3,000円未満の昇給も珍しくありません。



“1万円上がらないと少ない”と感じる人が多いけど、
実際には5,000円でも平均的。思ったより現実はシビアです。
昇給がない会社も珍しくない理由とは?
社会人2年目で「昇給なし」というケースも決して珍しくありません。
理由としては、次のようなものが挙げられます。
- 会社の業績が悪化し、昇給予算が削減される
- 試用期間の延長や査定期間がズレている
- 評価制度が“年功序列”から“成果型”に移行中
特に近年は、年齢よりも「結果」で昇給を判断する企業が増えており、
“若い=自動で上がる”時代ではなくなっているのが現実です。



昇給ゼロは“異常”ではなく、“今の会社の体質”を映す鏡。
ここで落ち込むより、“どう伸ばすか”を考えた方が前に進めます。
「給料が上がらない=評価されていない」とは限らない
「昇給しない=自分の努力が足りない」と感じてしまう人も多いですが、
それは必ずしも正しくありません。
多くの企業では、昇給が部署・全社単位で決まるため、
個人の評価が良くても反映が遅れることがあります。
また、
- 昇給タイミングが年1回ではなく、半年〜1年遅れで反映
- 昇格時にまとめて昇給する制度
- ボーナスや福利厚生で調整されるケース
など、評価と給与がズレる構造も少なくありません。



“上がらない”を“評価されてない”と決めつけるのは早い。
まずは制度とタイミングを把握して、冷静に見極めよう。
社会人2年目で給料が上がらない原因
住民税が発生して“手取りが減った”と感じやすい
社会人2年目で「給料が下がった」「手取りが減った」と感じる背景には、住民税の新規発生が関係しています。
住民税(市民税・県民税)は前年の所得に対して課税される制度で、給与所得者は通常、6月から翌年5月まで毎月の給料から天引き(特別徴収)されます。
この制度により、昇給しても税金の負担が増えた結果、手取りが目減りしているように錯覚するケースが多くあります。
広島市の公式サイトでも、「個人市民税は前年所得に応じて所得割+均等割で課税される」ことが説明されています。



“給料が上がったのに手取りが減った”経験、僕にもありました。
見かけ上の数字だけで落ち込まず、税金や控除後の金額を見る癖をつけましょう。
昇給評価が反映される時期がズレている場合もある
企業によっては、昇給の査定と反映タイミングがズレていることもあります。
たとえば
- 評価期間が「前年4月〜12月」→反映は「翌年6月」
- 昇給決定が人事部の承認待ちで半年後に反映
- ボーナス査定に連動して翌期昇給
このようなケースでは、「頑張ったのに上がらない」と感じやすいですが、
反映が遅れているだけという可能性も高いです。
また、部署異動や上司交代があると、
前期の評価がリセットされることもあり、タイミングのズレが生じます。



昇給は“いつ決まって”“いつ反映されるか”を確認しよう。
不透明なまま落ち込むより、仕組みを知ることが対策の第一歩です。
企業の昇給制度が“年功型”から“成果型”に移行している
近年では、従来の年功序列型昇給制度から、成果やパフォーマンスに基づく昇給制度へシフトする企業が増加しています。
リクルートの「企業の人材マネジメントに関する調査2023」では、多くの企業が人事制度・雇用慣行の見直しを必要と感じており、昇給条件や評価基準の再設計が課題として挙げられています。
この変化により、若手社員の昇給が緩やかになる一方で、成果を示さなければ昇給しにくい構造も生まれています。
そのため、仕事が2年目で給料が上がらないのは、社員本人のせいだけでなく、制度変化の影響も無視できません。



“若いうちだから自動で上がる”という感覚は、もう古いかもしれません。
成果を自分で作りにいく時代に入っているんです。
社会人3年目も給料が上がらない人の特徴
「仕事は真面目」でも成果が見えにくいタイプ
社会人3年目で給料が上がらない人に多いのが、「真面目にコツコツ型」なのに成果が見えにくいタイプです。
たとえば次のような行動をしている人は、上司からの評価が伸び悩みやすい傾向にあります。
- 仕事を丁寧にこなすが、スピードや効率が上がらない
- 指示された業務中心で、自発的な提案が少ない
- 他部署や上司から成果を“見えにくい”ポジションにいる
昇給は「努力量」よりも“会社への貢献度が数字で伝わるか”が評価基準。
どんなに真面目でも、結果が見えなければ評価にはつながりません。



“真面目=評価される”は幻想。上司は“見える成果”で判断する。
日報や会議で“何を改善したか”を言語化すると、一気に評価が上がることもあります。
評価面談で“自己アピール”が足りない
昇給は「上司にどう見られているか」で決まる部分が大きく、
評価面談でのアピール不足が原因で昇給を逃しているケースも多くあります。
たとえば、
- 面談で「特にありません」「普通でした」と答えてしまう
- 成果を定量的に伝えられない
- 苦労や工夫を“自己評価シート”に書けていない
こうしたタイプは、上司に「印象が薄い」「現状維持でいい」と判断されがち。
昇給には、成果+自己PR=“見せる力”が欠かせません。



僕も3年目までは“見せ方が下手”でした。
でも“資料に数字を残す”ようにしてから、評価が一気に変わりましたよ。
スキルアップや資格取得を後回しにしている
昇給が伸び悩む3年目社員は、スキル強化や資格取得を先送りにしているケースが目立ちます。
これには最新データも裏付けがあって、厚生労働省の「能力開発基本調査」では、企業が教育訓練に支出する割合や支援制度を持つ企業数が示されています。例えば、令和6年度調査では企業の約54.9%が教育訓練費用を支出しており、OFF-JT支出平均額なども公表されています。
スキルアップをしていないと、昇給制度が“成果主義化”している企業では、昇給対象外になってしまうことも。
そのため、3年目こそ「学び直し・自己投資」が昇給に直結しやすい時期です。



“今はこのままでいい”と思っているうちに、昇給の機会が遠ざかるんです。
資格もいいですが、日常業務で使えるスキルを意識して伸ばすことも大事ですよ。
給料が上がらない人が“今すぐできる3つの対策”
① ミイダスで自分の市場価値をチェック
「なぜ給料が上がらないのか?」を考える前に、まずやるべきは“今の自分が市場でいくらの価値があるか”を知ることです。
ミイダス市場価値診断では、経験職種・スキル・資格を入力するだけで、あなたの想定年収レンジ(市場価値)を自動算出してくれます。
たとえば、今の年収が380万円で、ミイダス診断で“市場価値450万円”と出た場合、
「社内の昇給では届かない年収帯」に気づくことができます。
これにより、
- 今の会社で昇給交渉すべきか
- 転職で年収アップを狙うべきか
を客観的データで判断できるようになります。



“上がらない理由”を社内に探すより、まず“外の相場”を見た方が早い。
ミイダスは無料で“今の自分の立ち位置”を知れる、最初の一歩におすすめです。
② ビズリーチで年収アップ求人をリサーチ
昇給が見込めない環境に長くいると、昇給率3%の壁に縛られたまま数年を過ごすことになります。
日本の平均昇給率は約2〜3%前後(経団連「賃上げ実態調査2024」より)で、
300万円の年収でも+9万円/年が平均的な上昇幅です。
つまり、「転職しなければ大幅な年収アップは難しい」のが現実。
そこで有効なのが、ビズリーチでの市場リサーチです。
登録すると、企業やヘッドハンターからスカウトが届く仕組みなので、
「自分の経験でどんな求人が来るのか?」を知るだけでも、相場観とキャリアの方向性が見えてきます。



僕も“自分の価値”を確かめるためにビズリーチに登録しました。
結果、年収+80万円・リモートOKの会社に転職。行動した人から変わります。
③ 資格・スキルを伸ばして“昇給できる人材”になる
昇給が止まっている人に共通するのは、「スキルの更新が止まっている」こと。
会社の昇給制度が成果型に変化するなかで、自らスキルを伸ばす人ほど報酬が上がりやすい構造になっています。
おすすめのアプローチは以下の3つです
- 業務に直結する資格(例:日商簿記、MOS、TOEICなど)
- AI・データ活用スキル(ChatGPT・Excel関数・データ分析など)
- コミュニケーション・リーダーシップ研修でのマネジメント強化
また、資格や学習の効果を「昇給シミュレーション」で数値化してみるのも効果的です。
たとえば、年収400万円 × 昇給率3%で計算すると、年1回の昇給額は約12万円前後。
これをスキルで+10%上げるだけでも、5年後に年収差60万円という結果になります。



“給料を上げたい”と思うなら、会社を変えるか、自分を変えるか。
スキルは裏切らない。身につけた知識は、転職しても一生使えます。
社会人2年目で「給料が下がった」理由と対処法
住民税・社会保険料の負担が増えるから
社会人2年目で「給料が減った」「手取りが少なくなった」と感じる人は非常に多いです。
その最大の理由は、住民税の徴収が2年目から始まるためです。
新卒1年目は前年に所得がないため、住民税は発生しません。
しかし2年目になると、1年目の所得をもとに課税された住民税が給与から天引きされるようになります。
たとえば、年収300万円の場合
所得税・社会保険料に加えて、住民税が年間約15〜20万円(月1.2〜1.6万円)発生
その分、手取りが減るため「給料が下がった」と感じやすいのです。



僕も2年目の6月の給与明細を見て“あれ、減ってる!?”と驚きました。
実際には税金の影響。1年目と2年目の差は“仕組み”なんですよね。
昇給より税負担が上回るケースも
仮に昇給があっても、その上昇分を税金・社会保険料が打ち消すこともあります。
たとえば、昇給額5,000円(年収+6万円)でも、住民税や厚生年金などの控除額が増えれば、実質手取りが前年より減るケースも珍しくありません。
また、昇給率が低い企業(2〜3%未満)の場合は、
税負担の伸び率のほうが高くなるため、
「昇給したのに手取りが減った」という現象が起こります。



僕も2年目に“給料下がった!?”と思いましたが、
実際には税金の影響。“手取り”ベースで見ないと正確じゃないんですよね。
昇給シミュレーションで“手取りベース”を確認しよう
モチベーションを保つためには、「給与額」ではなく“手取り額”を基準にシミュレーションすることが大切です。
たとえば、
- 年収350万円・昇給率3%の場合 → 年+10.5万円
- しかし住民税+社会保険料で年+7万円支出増 → 実質+3.5万円
このように、「昇給率3%=手取り+3%」ではないことを理解しておくと、
“なぜ増えないのか”のモヤモヤが整理できます。
また、将来の年収推移を試算できる昇給シミュレーションツールを使うのもおすすめです。
Excelでも、以下のような簡単な計算式で再現できます



“昇給したのに生活が楽にならない”のは珍しくない。
でも、数字で把握すれば“何を変えるべきか”が見えてくる。
やす先輩の体験談|昇給がなかった2年目に転機が訪れた話
当時の状況:2年目で昇給ゼロ。同期は上がり、焦りを感じる。
社会人2年目の春。人事から渡された給与通知には、「昇給なし」の文字。
同期の多くが「3,000円上がった」「ボーナスが増えた」と喜ぶ中、
正直、僕だけ取り残されたような気がしていました。
「自分は評価されていないのか?」
「このまま続けても給料は上がらないのか?」
そんな焦りが、毎日のモチベーションを少しずつ削っていきました。



“2年目はまだ仕方ない”なんて慰めても、内心は納得できなかった。
どこかで、“自分の努力は正当に評価されていない”と感じていたんです。
行動:市場価値を知るためにミイダス登録&転職サイト活用
悩んでばかりでは変わらないと思い、まずは自分の市場価値を数値で見える化することにしました。
使ったのは「ミイダス市場価値診断」。
職務経歴とスキルを入力すると、自動で“想定年収”を算出してくれるサービスです。
結果、僕の市場価値は今の会社より+50万円。
「こんなに差があるのか…」と驚きました。
さらに、転職サイトにも登録してみたところ、
数日で複数の企業からスカウトが届き、
「今の環境が全てじゃない」と実感。
そこから本格的に転職活動を始める決意をしました。



“給料が上がらない=自分の価値が低い”じゃない。
単に、“今の会社がそれを評価できていないだけ”という可能性もある。
結果:半年後、転職で年収+60万円、残業削減も実現
転職活動を始めて約3ヶ月、希望していたWebマーケティング職で内定。
年収は60万円アップし、残業時間も月40時間→10時間以下に。
もちろん最初は不安でしたが、
「環境を変える勇気」が、収入と働き方の両方を好転させたきっかけになりました。
学び:「会社に期待するより、自分の市場価値を上げる」
この経験を通して学んだのは、
「会社に昇給を期待するより、自分の市場価値を高める努力が最優先」だということ。
今の職場で上がらないなら、
“評価される場所”に移るのも立派なキャリア戦略です。



昇給がないのは“終わり”じゃなく、“きっかけ”。
あの時、ミイダスを試してなければ、
今も“給料上がらない自分”のままだったかもしれません。
まとめ|昇給がない2年目は“見直しのチャンス”
社会人2年目で給料が上がらないのは、あなたの才能が足りないからではありません。
多くの場合、評価制度や昇給基準が「環境として整っていない」ことが原因です。
「いつか上がるだろう」と待っていても、状況が変わらない職場は少なくありません。
だからこそ、“待つ”より“動く”方が早く結果につながるのです。



僕も2年目に昇給ゼロを経験しましたが、
動いた瞬間に“自分の価値を取り戻せた”感覚がありました。
“会社に上げてもらう”より“自分で上げにいく”ほうが、圧倒的に健全です。
次の一歩におすすめのアクション
[ミイダス市場価値診断] で自分の市場価値をチェックして、今の立ち位置を見える化する
[ビズリーチ] で昇給しやすい企業・ポジションをリサーチする
[マイナビジョブ20’s ] でキャリアの方向性をプロに相談してみる
「昇給がない2年目」は、キャリアを立て直すベストタイミング。
“今の会社で評価される努力”より、“自分の価値を高める行動”を選ぶほうが、
未来のあなたにとって確実にプラスになります。
よくある質問
- 社会人2年目で昇給がないのはおかしい?
-
必ずしもおかしくはありません。
実際、厚生労働省の調査でも**「昇給なし」と回答する企業は全体の約2〜3割**存在します。
昇給がない背景には、会社の業績・評価制度・役職構造の固定化などが関係しています。 - 給料が上がらないときは転職すべき?
-
今の会社で昇給の見込みが低いなら、“転職で年収を上げる”ほうが現実的です。
ミイダスで市場価値をチェックしてみると、今の会社との年収ギャップがわかります。 - 2年目で給料が下がるのはなぜ?
-
多くの人が感じる“手取り減”の原因は、住民税・社会保険料の増加です。
1年目には発生しない住民税が、2年目から給与天引きされるため、
昇給しても実質的な手取りはマイナスになることもあります。 - 昇給額の平均はいくら?
-
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、
社会人2〜3年目の平均昇給額は約3,000〜5,000円程度が相場。
企業規模によって差があり、大企業ほど昇給率が高い傾向にあります。 - 昇給の評価に有利な行動はある?
-
あります。以下の3つが特に効果的です。
- 上司への報連相を丁寧にする(信頼を積み上げる)
- 成果を数値で見える化する(感覚ではなく実績で示す)
- 資格や新スキルを習得して差別化する
評価は“努力”ではなく“伝わり方”で決まります。
面談前に自分の成果をまとめるだけでも、印象が大きく変わります。