- 『妊娠して辞めるタイミングがわからない』
- 『妊娠して退職を伝えるタイミングがわからない』
- 『再就職におすすめの転職支援サービスがわからない』
このような悩みを抱えていませんか？
妊娠した場合、仕事を辞める時期や退職の切り出し方をどうしたらよいか不安になりますよね。
仕事をしている女性が子どもがほしいと考えたとき、妊娠を機に仕事を辞めるかどうかは大きな選択となります。
子どもができても仕事を続けていきたい、または収入面を考えると仕事を続けざるをえないということもあるでしょう。
または、妊娠したらタイミングを見て仕事を辞めたいと考える人もいるかもしれません。
この記事では、妊娠して仕事を辞める時期について、おすすめの時期や、妊娠･退職の上司への切り出し方などについて解説していきます。
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目次
妊娠して仕事を辞める時期はどうする？
妊娠すると、それまでは思いもよらなかった体調の変化が現れます。
妊娠初期には多くの人がつわりを経験します。
人によって症状の程度はさまざまですが、ひどいときには食べ物だけでなく飲み物ものどを通らず、脱水症状のようになってしまう人もいます。
このような状態では仕事をするのは不可能ですが、そこまでいかなくても、体調がすぐれず、仕事ができないこともあると思います。
また、安定期に入る前までは、自分では大丈夫と思っていても、思った以上体に負担がかかってしまうものです。
この時期に無理をしてしまうと、最悪の場合、流産の危険もあります。
妊娠中期に入ると、安定期になり、体調も落ち着いてくる人が多いですが、だんだんおなかが大きくなり、通勤なども大変になってきます。
妊娠後期にはさらにおなかが大きくなり、足腰への負担も大きくなります。
座っているだけでおなかが圧迫されるという人もいて、事務系の仕事でも体への負担がかかります。
妊娠初期に辞める場合
妊娠初期は、人によっては体調の変化が大きく、仕事を続けることが難しくなります。
仕事を辞めるタイミングとしては、妊娠初期を考える人も多いと思います。
妊娠を機に仕事を辞めたいと思っている人は、妊娠がわかった時点で早めに上司に相談して、辞めるタイミングを相談するとよいでしょう。
引継ぎなどの問題もあるので、言い出してすぐ辞めるというわけにもいきません。
早めに辞めるメリットとしては、妊娠中の体調を考慮してゆっくりと体を休めることができ、仕事のストレスからも解放されることです。
出産に備えて、早くから準備に入ることもできます。デメリットとしては、やはり早い時期から収入がなくなってしまうことがあります。
妊娠･出産にはお金がかかるので、あまり早く辞めてしてしまうと、その後の金銭面の不安もあります。
この点、妊娠初期の体調不良に関しては、有給休暇をうまく使うなどして乗り切り、中期･後期になってから辞めるという選択肢もあります。
妊娠中期･後期に辞める場合
妊娠中期には安定期に入り、それまでつわりがひどかった人も落ち着いてくることが多いです。
この時期には、仕事に関する引継ぎも十分に行い、周りに迷惑をかけず辞めるすることができるでしょう。
妊娠してすぐ、余裕を持って退職予定日を相談しておけば、会社側も十分な引継ぎや手続きができ、代わりの人材を用意することもできるので、安心して辞めることができます。
ただし、妊娠中期になっても体調が安定せず、さまざまな体調不良に悩まされる人もいます。
妊娠高血圧症や妊娠中毒症など、ひどいときには入院して絶対安静などということもあります。
また、体調に大きな変化がなくても、大きなおなかで毎日通勤するのも大変です。
満員電車などでつらい思いをするという人も多いと思います。
妊娠後期にはさらにおなかが大きくなり、大変になってきます。
この時期まで仕事を続ける人は、医師とも十分に相談して、体調と相談しながら慎重に辞める時期を考える必要があります。
退職の切り出し方はどうする？
まず、妊娠を伝えるタイミングですが、これはなるべく早いほうがいいでしょう。
妊娠中は体調の変化が大きく、また、妊婦検診などもあるので、有給休暇を取ることもあります。
上司に妊娠を報告していないと、検診のための休暇が取りづらかったり、仕事の際に体調不良があっても休めなかったりすることもあります。
妊娠したらなるべく早いタイミングで上司には伝えておくことがおすすめです。
そのうえで、今度は退職を伝えるタイミングを考えます。
妊娠初期に退職を考えている場合は、妊娠を伝えるのと同時に退職の時期を伝えてしまってもよいと思います。
妊娠したタイミングではまだ辞める時期までは考えていない場合は、その後の体調などを考慮して伝えるタイミングを決めていきます。
労働基準法では、退職は遅くとも2週間前までには会社に伝えることになっていますが、会社によって、就業規則などに退職は何日前までに申し出ること、などの規程がある場合があります。
上司に妊娠と辞めることを伝えるタイミング
妊娠して仕事を辞める時期にかかわらず、妊娠による退職を伝えるときは、細心の注意が必要です。
まず、辞める時期はできるだけ繁忙期を避け、周りの人に迷惑をかけないようにすることが大切です。
そのうえで、妊娠初期に辞める場合は、体調不良で迷惑をかけたくないための早期の退職であることを伝えましょう。
妊娠中期や後期に辞める場合も、不測の事態が起こることも考え、2カ月くらい前には退職の意思を伝えておくとよいでしょう。
少し長めに引継ぎの期間を取っておけば、安心して仕事を次の人に任せることができます。
最後まできちんと自分の仕事の引継ぎをしてから辞めるようにします。
会社へは、自分を育ててくれた感謝の気持ちを伝えることも忘れてはいけません。
退職して会社を離れることになっても、いつまたどんなタイミングで会社の人とかかわることになるかわかりません。
社会人のマナーとして、会社とは円満な形で退職したいものです。
同僚に妊娠と退職を伝えるタイミング
上司には、妊娠がわかった時点ですぐに伝えることがベストです。
やはり体調面の問題や有給休暇の取得の問題もあるからです。
しかし、一緒に働く職場のまわりの人には、いつ、どんなタイミングで伝えればよいでしょうか。
本来なら、妊娠初期のタイミングで伝えることが一番です。
やはり妊娠していることを伝えていないと、体調面の変化があったとき、まわりの人に説明をするのが難しくなるからです。
しかし、職場の雰囲気によっては、なかなか伝えるタイミングが難しいこともあります。
妊娠初期に比較的体調が安定している場合は、おなかが大きくなってきたタイミングで話すという人もいるようです。
妊娠初期に退職する人は、少なくとも退職の1カ月くらい前までには、退職することとともに妊娠も伝えたほうがよいでしょう。
中期･後期に退職する人は、妊娠していることを伝えるタイミングは人にもよりますが、退職に関してはやはり1か月前までには伝えておきます。
妊娠･出産でもらえるお金とタイミング
ここで、妊娠して仕事を辞める時期に関連してもらえるお金について説明します。
まず、妊娠4カ月（85日）以上の出産の場合、子ども1人につき42万円が支給されます。
これは出産育児一時金といって、仕事を続けている、いないにかかわらず、出産のときにもらえるお金です。
退職している場合には、家族出産育児一時金として支給されます。
そのほかに、退職せず産前産後休業を取っているときにもらえるお金もあります。
出産手当金は、産前産後休業中に給料が出ないとき、出産日以前42日、出産の翌日以後56日までの間、1日につき標準報酬日額の3分の2がもらえます。
また、産前産後休業の後に、育児休業中には育児休業給付金として、休業開始時の賃金の67パーセントを子どもが1歳になるまで（保育園に入れないなど、状況によっては2歳まで）支給されます。
このような妊娠･出産によってもらえるお金のことを考慮に入れて、妊娠して仕事を辞める時期についてみていきましょう。
妊娠して出産前に仕事を辞める場合
出産前に仕事を辞める場合には、もらえるお金は出産育児一時金の42万円となります。
これは、通常は分娩時の病院への支払いに充てられることになります。
分娩の費用が42万円より少ない場合は出産する人に返金され、足りない場合は出産する人が足りない金額をさらに支払うことになっています。
帝王切開のように保険の適用される出産は別として、普通分娩の場合はこの金額で賄えるかどうかぎりぎりといった感じです。
出産手当金と育児休業給付金は、通常は出産前に退職した場合はもらえません。
ただし、出産手当金については例外があります。
産前産後休業の前まで働いて、出産手当金をもらえるようになってから辞めると、出産手当金の出産前42日＋産後56日分の手当てがもらえるのです。
これを考えて、出産前ぎりぎりまで働いて辞めるという方法もあります。
妊娠後期に辞めようと考えている人は、このような方法も選択肢の1つとして考えてもよいかもしれません。
出産して復帰後に退職を考える場合
ここまでは妊娠して仕事を辞める時期に関して、出産前を想定して説明してきました。
しかし、妊娠･出産でもらえるお金のことを考えたとき、もう1つの選択肢として、育児休業を取得した後、復帰してから退職するという方法もあります。
もちろん、復帰後すぐに退職するのがよいこととはいえませんので、復帰してある程度仕事を続ける前提での話です。
この場合は先ほど説明した出産育児一時金のほかに、出産手当金と育児休業給付金がもらえることになります。
育児休業給付金はハローワークから支給されるもので、休業中の生活を保障し、育児休業後にスムーズに職場に復帰することを目的とするものです。
以前は子供が1歳になるまでの支給とされていましたが、現在では保育園の待機児童の問題などもあり、子どもが2歳になるまでの期間に延長されています。
こういったお金の問題の考慮したうえで、妊娠して仕事を辞める時期については慎重に考える必要があります。
まとめ
妊娠して仕事を辞める時期は、自分の体調などを考慮して慎重に決める必要があります。
職場の環境も考え、けっして無理はしないようにしましょう。
妊娠･出産は女性にとって大きなイベントで、大変なストレスがかかります。
仕事を辞める場合も、続けていく場合も、まわりの人と相談し、協力を得ていく必要があります。
急なトラブルであわてたりしないためにも、妊娠前から、先のことを考えたプランをきちんと立てておくことが大切です。
