仕事の悩み

クビにしたい社員の共通点とは?いらない社員を辞めさせる方法とは?

クビにしたい社員の共通点とは?いらない社員を辞めさせる方法とは?
会社員
会社員
  • クビにしたい社員を早く辞めさせたい
  • 会社の問題児を辞めさせる方法がわからない
  • 悪影響を及ぼす社員の共通点がわからない

このような悩みや不安を抱えていませんか?

 

Yasu
Yasu
こんにちは。転職を7回以上繰り返し、キャリアアップして成り上がってきた転職上級者です。今回は、クビにした社員の共通点と辞めさせる方法について解説していきますね。

こんな社員はクビにしたいと周囲に思わせる人は、社内でストレスと悪影響を振りまきます。

ここではどんな社員が「会社には不要」だと思われやすいのか、そして問題社員をどうやって辞めさせればよいのかを紹介していきます。

クビにしたい社員がいるなら、周りにいる必要な社員が辞めてしまう前に早めに対応しましょう。

また、会社の体質に問題がないかも併せて見直し、真面目な社員が働きやすい環境を目指しましょう。

 

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会社にとっていらない社員はこんな人

クビにしたい社員の共通点1つ目は、やる気のない社員、仕事で楽をすることばかり考える社員。

無断欠席や遅刻が多い人はもちろんのこと、適当に仕事をしたり、面倒だからと手抜きしてトラブルを起こしたり、トイレにいって帰ってこなかったりと、仕事に対し真剣に向き合っていない人はすぐにでもクビにしたい社員の筆頭です。

そうしたやる気のない人は、他の人のやる気も奪ってしまいます。

真面目に仕事をしている人と、適当に仕事をサボっている人が同じ給料だとしたら、真面目な人は不公平感を抱きます。

またやる気のない人のせいで遅れた仕事をカバーしなくてはいけない人はストレスを蓄積していきます。

そして、「この人が許されているなら自分も大丈夫」と、他にも手を抜いたりサボったりする人が出てくる危険もあります。

やる気はないけれど、会社で適当に過ごして給料を貰おうとする人は、会社に貢献していないだけではなく、周囲への悪影響も強いため、早めに対処する必要があります。

クビにしたい社員の共通点は人間関係を乱す人

クビにしたい社員の共通点2つ目は、人間関係で問題を起こす人。気に入らない人がいるといじめを行ったり、上司や先輩など立場を利用してパワハラを行ったりする人は、よほど優秀でない限りいらない社員ですね。

なぜなら彼らのせいで、優秀な人や真面目な人が辞めてしまう可能性があるからです。

辞めてしまった社員の穴を補うために新しい社員を入れて教育をして、職場に馴染んでもらって……ということを繰り返すなら、いらないのは人品に問題があるほうでしょう。

人間関係のトラブルを頻繁に起こすタイプは自己中心的な人が多いため、仕事でも失敗を人のせいにしたり、気に入らない人の足を引っ張ったりすることもあります。

そのため優秀な社員が育ちにくい環境を根付かせる温床になる危険も高いでしょう。

社内不倫を行うようなモラル的に問題がある人も、周囲に嫌悪感を抱かせ人間関係の輪を乱しがちです。

残業や出張を不倫の隠れ蓑にしたりすると会社にとっても損失となるでしょう。


クビにしたい社員の共通点は「出来る」と思い込んでいる人

クビにしたい社員の共通点3つ目は、出来ると主張しつつも、実際には仕事が出来ない人。

人には向き・不向きがありますから、能力不足が見られる場合はあります。

それでも本人が自覚していれば、違う部署に移動してもらったり、根気よく教育することは出来るでしょう。

ですが、実際には能力不足なのに周りより優秀だと思い込んでいる「自覚のない能力不足な人」は厄介ですね。

自分が頑張っているとアピールするため、人の手柄をさも自分の手柄のように話すこともあります。

手柄を取られたほうが不快にしかなりません。

そして自分は優秀だと錯覚している人は空気が読めず仕事の邪魔をしがちです。

急ぎの仕事がある時に仕事の改善点を突然話しだしたり、上司や同僚に仕事に関する議論をふっかけて自己主張したりなど、自分が優秀だと時と場合を考えずアピールすることもあるでしょう。

時には上司でもないのに人の失敗を叱りつける自分をかっこいいとさえ思っています。

いらない社員を辞めさせるには?

当たり前ですが、いくらクビにしたい社員の共通点を満たす人であっても「明日から会社にくるな」と命じたり、仕事を辞めたくなるような嫌がらせをしてはいけません。

クビにした元社員が労働基準監督署に訴えれば、立ち入り調査が入る可能性があります。

労働基準監督署の権限は捜査権、逮捕権を持っており、会社側が違法だと判断されれば逮捕や罰金もあるということです。

これはもちろん会社の評判を著しく落としてしまいます。

場合によっては会社そのものが成り立たなくなるリスクもあるでしょう。

また自分に非はないと信じていますから、労働基準監督署に訴えるだけではなく裁判を起こされるリスクもあります。

ですから会社と問題社員の話し合いで、円満に退社してもらうのがもっとも良い方法です。

特にモラルが低い人は妙な行動力を持っていることがあり、労働基準監督署に訴えられたり、裁判を起こしたり、SNSで会社の悪評を広められたりする危険もあります。

会社にとって不利益とならない正当な手段で辞めてもらうことが大切です。


会社を自主的に辞めてもらうには

ではどのように自主的に辞めてもらうかというと、最初はもちろん問題点を指摘して改善を促すことからです。

やる気がなく仕事で手を抜くのであれば、ノルマを設定して果たせない時に問題があると指摘します。

パワハラは会社全体でパワハラ防止の教育や取り組みを行い、自分の行動がパワパラに該当しないか振り返らせるのも良いでしょう。

いきなり注意するのではなく、本人に気付かせる取り組みを行った上で問題行動が続く時に直接改善を求めてください。

そして改善出来ない場合は退職を促す、という方法がもっとも穏便でしょう。

この時点で会社側がきちんと改善を要求したと証拠を残すためには、指導書を作ることも大切です。

具体的に会社が問題社員に何を求めているのかを記載してください。

注意しても治らない、会社の指示に従わないことを証明する方法でもあります。

自主的に辞めてもらえない場合は解雇するしかないのですが、その解雇が不当なものだと判断されないよう丁寧に指導していきましょう。

会社をなかなか辞めてくれない場合

無断欠席や遅刻が多く注意しても治らない人、お金や備品を盗む、暴行を行うなど特にひどい場合は解雇予告除外認定の基準を満たします。

法的な効力は弱いのですが、こちらに当てはまる場合は予告なしで解雇が可能です。

それ以外はお互いの話し合いで辞めてもらうのが一番ですが、なかなか辞めてくれないケースもあるでしょう。

その場合は解雇を行うことになりますが、会社側ではなく、クビにしたい社員のほうに問題があると証明していき、自主的に退職してくれない場合は懲戒解雇を検討しましょう。

もちろんこの場合も不当解雇にならないようしっかり手順を踏むことが大切です。

他の社員や労基からみても納得出来るよう証拠を残し、解雇予告除外認定に当たらない場合はきちんと指導し改善を促すというアクションが必須です。

都合が悪くなると不当解雇されるのではと一般の社員に警戒されてしまうと、経営者や管理者と一般社員の信頼関係が揺らいでしまうためです。


いらない社員を辞めさせるべき理由は?

「辞めてくれないかな」と眺めているだけでは図太い問題社員は何も感じませんし、自分が問題社員だと気付いていないのでますます問題行動がエスカレートしていく危険がありますから辞めさせるための行動は、できるだけ早く行ったほうが良いです。

真面目に仕事をしている社員はどんどんストレスを溜め込んでいき、仕事へのモチベーションが下がっていきます。

他でもやっていける実力を持った社員は、我慢せずさっさと転職を考え始めるでしょう。

いらない社員が会社にいる状態というのは、会社にとって必要な人を失いやすい環境なのです。

また、「この人にはずっと会社にいてほしい」と感じる人ほど辞めていく場合は、もともと会社側が問題社員をのさばらせてしまう体質を持っている可能性があります。

いくらいらない社員を辞めさせることが出来ても、また会社にとって不利益になる社員が出てきてしまう環境になっていないか会社を見直してみることも大切ですよ。

いらない社員にはすぐに対応を!

実際退職したいと言ってきた社員がどんなにポジティブな言葉を使って退職の意思を伝えてきたとしても、ほとんどは会社に不満を抱いています。

そして実際辞めてしまう社員以上に、社内には不満を抱いている社員がいます。

そしてその不満の元になるのは、クビにしたいと思われるほどの問題社員が元凶ということは少なくありません。

クビにしたいような社員がいる環境は、真面目に仕事をしたい人、仕事に情熱を注いでいる人など、大多数の社員にとって有害です。

時には大きなストレスの元になって、優秀な人の意欲を奪っていきます。

真面目な人ほど人間関係には悩みやすいので、うつ病を発症し休職したり、これ以上我慢するくらいならと退職したり転職したりします。

また仕事が出来る人ほど、他でもやっていける自信があるので今の会社にしがみつこうとは考えません。

他の社員のやる気を奪う人、ストレスを与える人は、できるだけ早く対処して野放しにはしないことが大切です。



会社にいて欲しい人が辞めていく理由

仕事負担が大きく、過重労働の会社は辞めたくなる会社の特徴です。

こうした会社はサービス残業を強いる可能性もあり、真っ先にブラック会社だと思われてしまうタイプですね。

人が集まらないから過重労働になっていく、過重労働だから社員が辞めていく、といった悪循環になりがちです。

そして人事評価が信用されない会社も優秀な人が集まりにくいです。

管理職の好き嫌いが入り込みやすい評価基準が重要視されている、あるいは人によって解釈が異なるような曖昧な言葉が基準になっている会社など、頑張っても報われないと思わせる会社は優秀な人が居つきません。

このタイプの問題を抱える会社は同時に、問題がある社員にとって居心地がいい会社であることも多いです。

上司に全力で媚びておけば仕事が出来なくても出世出来るなら、無能な社員にとってはとても楽な会社だからです。

問題のある社員が生まれる環境に、会社の体質が影響していないかも見直してみると良いでしょう。

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まとめ

クビにしたい社員の共通点を持つ人は、他の社員のやる気を奪い、ストレスを与えます。

解雇はしっかり手順を踏んでいき、会社側の不当解雇ではないことを証明する必要がありますし、労働基準監督署の調査や裁判などが起きても大丈夫なように、自主退職を促すほうが有利です。

そして問題がある社員を辞めさせることだけではなく、会社の体質がクビにしたい社員の共通点を持つ人にとって居心地のいい環境になっていないかも見直してみましょう。

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Yasu(転職上級者)
Yasu(転職上級者)
IT・WEB系の会社で管理職をしている40代サラリーマンです。転職を7回以上繰り返し、キャリアアップして成り上がってきた転職のベテランです。仕事の悩みや転職の悩みの解決につながるような情報を発信していけたらと思っています。 プロフィール詳細
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